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業績リスト
鵜飼政志

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ただし、アクセスできるものは原稿の初稿です（誤字・脱字の可能性あり、また実際の発表原稿とは表記などが異なる場合あり）。常識的なことですが、以下のファイルから引用・参照などをおこなわないでください。

修士論文　　　「維新政権確立期における対外姿勢の研究−下関賠償金問題を通して−」　（修士　教育学）

博士論文　　　「幕末維新期の外交と貿易」　（博士　史学）　要旨はこちら・目次はこちら　アクセス可能

著書　２００２年　９月　『幕末維新期の外交と貿易』校倉書房

共著・共編著

  1. １９９９年　２月　　『明治維新と西洋国際社会』吉川弘文館　（共著）
  2. ２００４年１１月　　『歴史をよむ』東京大学出版会　（共編著）
  3. ２００４年１１月　　『日本史攷究と歴史教育の視座』早稲田大学メディアミックス（共著）

論文

  1. １９９４年　４月　「下関賠償金と幕末新港開港問題」『学習院史学』（学習院大学史学会）第３２号、１９−３４頁
  2. １９９４年１１月　「『江戸協約』調印過程の再検討」『早稲田大学大学院教育学研究科紀要』別冊第２号、８３−１０２頁
  3. １９９６年　４月　「明治政府の下関賠償金残額支払い放棄交渉」『学習院史学』（学習院大学史学会）第３４号、８２−９６頁・学術文献刊行会編『１９９６年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、１９９９年に再録
  4. １９９７年　２月　「遠山茂樹氏の明治維新史研究と世界史認識」『歴史評論』（歴史科学協議会）第５６３号、７３−８７頁
  5. １９９８年　４月　「米国の下関賠償金返還−駐米日本公使館のロビー活動」『人民の歴史学』（東京歴史科学研究会）第１３５号、２２−３４頁
  6. １９９８年　５月　「日本の歴史学研究におけるインターネット利用の現状」『歴史評論』（歴史科学協議会）第５７８号、３３-４４頁
  7. １９９９年　２月 　「幕末におけるイギリス海軍の対日政策−日本における軍艦常駐体制成立の経緯」明治維新史学会編『明治維新と西洋国際社会』（吉川弘文館）、９２−１１５頁
  8. １９９９年 ３月 　「一八六三年前後におけるイギリス海軍の対日政策」『学習院史学』（学習院大学史学会）第３７号、４０−５８頁・学術文献刊行会編『１９９９年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、２００１年に再録
  9. １９９９年 ４月　 「幕末維新期条約改正史再考」『歴史評論』（歴史科学協議会）第５８９号、３０−４３頁
  10. １９９９年　９月　「歴史学関係ウェッブサイト開設の現状と問題点」『歴史評論』（歴史科学協議会）第５９４号、３−１２頁
  11. ２０００年　１月　「明治維新の国際関係−幕末貿易統制政策の変遷」田中伯知編『危機と変動』早稲田大学アジア太平洋研究センター危機管理部会、６５−７５頁
  12. ２０００年　３月　 「近代日本研究とイギリス議会資料−明治維新史研究を中心に」国立民族学博物館地域研究企画交流センター『地域研究論集』（平凡社）第３巻第１号、４３−５８頁・学術文献刊行会編『２０００年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、２００３年に再録
  13. ２０００年　３月　「貿易環境からみた大坂開港過程の再検討」『早稲田大学高等学院研究年誌』（早稲田大学高等学院）第５０号、６９−７８頁・学術文献刊行会編『２０００年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、２００３年に再録
  14. ２０００年　５月　「歴史学系ウェッブサイトの現状と問題点」 MHET NEWS LETTER　（現『メディアと経済思想史』　メディアと経済思想史研究会） Vol. 1. ５１−６３頁
  15. ２００１年　８月　「忠臣蔵が英訳されるまで」『歴史評論』（歴史科学協議会）第６１７号、７２−７９頁
  16. ２００２年　３月　「明治維新の国際環境研究ノート」『早稲田大学高等学院研究年誌』（早稲田大学高等学院）第５２号、６３−７３頁・学術文献刊行会編『２００２年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、２００５年に再録
  17. ２００２年　７月　「歴史学とインターネット−その後」『歴史評論』（歴史科学協議会）第６２８号、７５−８３頁
  18. ２００２年１１月　「明治維新期の国際環境をいかに理解するか」『日本史攷究』（日本史攷究会）第２７号、４６−５９頁
  19. ２００３年　３月　「イギリスの対露情報収集活動 − 一八六五〜六年のサハリン島視察」『学習院大学文学部研究年報』第４９輯、１−３０頁・学術文献刊行会編『２００３年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、２００６年に再録
  20. ２００４年　３月　「イギリスからみたサハリン島問題−一八六七〜七一年」『学習院大学文学部研究年報』第５０輯、３５−５８頁・学術文献刊行会編『２００４年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、２００７年に再録
  21. ２００４年１１月　「忘れられた歴史をいかに教えるか−幕末対外関係史叙述の問題点−」日本史攷究会編『日本史攷究と歴史教育の視座』（日本史攷究会）、２７２〜２８４頁
  22. ２００４年１２月　「イギリスからみた日本の北方海域」『北海道・東北史研究』創刊号、北海道・東北史研究会（サッポロ堂書店発行）、１８〜２７頁・学術文献刊行会編『２００４年度　日本史学年次別論文集』近現代２、朋文出版、２００７年に再録
  23. ２００５年　６月　「ブロードバンド時代の日本史研究」『コンピュータ & エデュケーション』（コンピュータ利用教育協議会）第１８号、２７〜３３頁
  24. ２００５年１２月　「長崎稲佐のロシア海軍借用地」『歴史評論』（歴史科学協議会）第６６９号、２９〜４２頁
  25. ２００７年　９月　Relations between Japan and the West after Opening of Japan. ACTA ASIATICA. No. 91. 東方学会、５９〜８７頁

口頭発表(学習会などは除く・学会公式行事における発表のみ）

  1. １９９４年　５月　「『江戸協約』調印過程の再検討」明治維新史学会月例会（明治大学）
  2. １９９４年１１月　「明治初年における内外条約改正構想の対立と岩倉使節団−条約改正交渉史の源流として」明治維新史学会第２３回秋季大会（京都大学）
  3. １９９５年　６月　「大坂開港の意味したもの」学習院大学史学会第１１回大会（学習院大学）
  4. １９９５年　７月　「極東における『英国紳士』」早稲田大学現代政治研究所大英帝国史研究部会（早稲田大学）
  5. １９９６年　３月　「開港場新潟の選定事情」明治維新史学会月例会（中央大学駿河台記念館）
  6. １９９６年　６月　「文久年間の攘夷事件に対する外国人の危機意識」明治維新史学会第２５回全国大会（神奈川県立歴史博物館）
  7. １９９６年　９月　「遠山茂樹氏の明治維新史研究と世界史認識」東京歴史科学研究会９月例会（早稲田大学）
  8. １９９６年　９月　「遠山茂樹氏の明治維新史研究と世界史認識」歴史科学協議会第３０回全国大会（関西大学）
  9. １９９７年１０月　「幕末におけるイギリス海軍の対日政策」明治維新史学会月例会（明治大学）
  10. １９９８年　５月　「近代アジアをみる眼−浜下武志氏のアジア論」明治維新史学会月例会（明治大学）　アクセス可能
  11. １９９９年　７月　「新潟開港−新港開港問題の理想と現実」明治維新史学会月例会（明治大学）
  12. １９９９年１１月　「歴史学系ウェッブサイトの現状と問題点」メディアと経済思想研究会第２回研究会（早稲田大学）　アクセス可能
  13. ２００１年１１月　「幕末維新期の国際環境をいかに理解するか」日本史攷究会大会（早稲田大学）
  14. ２００３年　７月　「イギリスとロシアのサハリン島南下問題−1865年から1871年頃まで」明治維新史学会月例会
  15. ２００３年１２月　「イギリスからみたサハリン島問題−1865年から1870年頃まで」北海道・東北史研究会12月例会
  16. ２００４年　５月　「１８７０年代、日本近海における英露の動向」明治維新史学会月例会（明治大学）
  17. ２００４年　６月　「１８７０年代、日本近海における英露海軍の動向」明治維新史学会第３３回全国大会（早稲田大学）
  18. ２００６年　８月　Japanese Treaty Ports and Cross-Cultural Civilizational Spheres in Far East Asia in the Late Nineteenth Century. XIV International Economic History Congress. Session 43. University of Helsinki
  19. ２００７年１０月　「イギリス関係史料と明治維新史研究の歩み」明治維新史学会関西例会（佛教大学）

レジュメ・報告要旨・紹介文・大会コメントなど

  1. １９９４年１０月「明治初年における内外条約改正構想の対立と岩倉使節団−条約改正交渉史の源流として」『明治維新史学会報』第２５号（明治維新史学会）、２７−２８頁
  2. １９９５年　５月「紹介　遠山茂樹『戦後の歴史学と歴史意識』」『歴史評論』第５４２号（歴史科学協議会）、７０−７１頁
  3. １９９５年１２月「紹介　田村貞雄校注『初代山口県令　中野梧一日記』」『歴史評論』第５４９号（歴史科学協議会）、９９頁
  4. １９９６年　３月「紹介　大谷正・原田敬一編『日清戦争の社会史』 」『歴史評論』第５５１号（歴史科学協議会）、１４９頁
  5. １９９６年　４月「大坂開港の意味したもの」『学習院史学』第３４号、１７９頁
  6. １９９６年　５月「紹介　井上光貞・永原慶二・児玉幸多・大久保利謙編『日本歴史大系』全６巻」『歴史評論』第５５４号（歴史科学協議会）、７９−８０頁
  7. １９９６年　９月「遠山茂樹氏の明治維新史研究と世界史認識」『歴史評論』第５５８号（歴史科学協議会）、１１−１４頁
  8. １９９６年１０月「文久年間の攘夷事件に対する外国人の危機意識」『明治維新史学会報』第２８号（明治維新史学会）、３−４頁
  9. １９９７年　６月「紹介　トマス・C・スミス/大島真理夫訳『日本社会史における伝統と創造−工業化の内在的諸要因　１７５０〜１９２０年』」『歴史評論』第５６７号（歴史科学協議会）、１００頁
  10. １９９７年　７月「紹介　川北稔・鈴木正幸編『シンポジウム歴史学と現在』」『歴史評論』第５６８号（歴史科学協議会）、１０５頁
  11. １９９７年１０月「紹介　田中彰『幕末維新史の研究』」『歴史評論』第５７１号（歴史科学協議会）、１０１頁
  12. １９９８年　３月「紹介　朱徳蘭『長崎華商貿易の史的研究』」『歴史評論』第５７６号（歴史科学協議会）、１０７頁
  13. １９９８年　４月「紹介　入江節次郎編『世界経済史−世界資本主義とパクスブリタニカ』」『歴史評論』第５７７号（歴史科学協議会）、６７頁
  14. １９９８年１０月「明治維新史学会第２７回大会討論要旨およびコメント」『明治維新史学会報』第３３号（明治維新史学会）、１６−１８頁
  15. １９９９年　３月「紹介　高村直助編『明治の産業発展と社会資本』」『歴史評論』第５８８号（歴史科学協議会）、１０７頁
  16. ２００１年　４月「紹介　佐々木克編『それぞれの明治維新』」『歴史評論』第６１６号（歴史科学協議会）、９７・９９頁
  17. ２００２年１１月「紹介　宮沢誠一『近代日本と「忠臣蔵」幻想』」『歴史評論』第６３３号（歴史科学協議会）、１０９頁
  18. ２００４年１０月「書評　イアン・Ｃ・ラックストン著／長岡祥三・関口英男訳『アーネスト・サトウの生涯−その手紙と日記より』」『日本歴史』第６７８号（日本歴史学会）、１２６−１２８頁
  19. ２００５年　５月「紹介　三谷博『ペリー来航』」『歴史評論』第６６２号（歴史科学協議会）、９８〜９９頁
  20. ２００７年　４月「書評　森田朋子『開国と治外法権』」『日本歴史』（日本歴史学会）第708号、2007（平成19）年、115〜117頁
  21. 　　　　　　　　　「書評　家近良樹編『もうひとつの明治維新』」『日本歴史』（日本歴史学会）

辞典・入門書　

  1. １９９９年　８月　鳥海　靖ほか編『日本近現代史研究事典』（東京堂出版）、「開国和親の外交」４２−４５頁
  2. ２０００年　３月〜２００１年　７月　朝尾直弘ほか編『日本歴史大事典』（小学館）、「安政の改革」「文久の改革」「慶応の改革」「講武所」
  3. ２００３年１２月　黒田日出男ほか編『日本史文献事典』（弘文堂）、拙著『幕末維新期の外交と貿易』の解説文を寄稿
  4. ２００４年１１月　鵜飼政志ほか編『歴史をよむ』（東京大学出版会）、「海図と外交」１２０−１２３頁

その他

  1. １９９６年１１月２６日放送　NHK教育テレビ　堂々日本史「幕末国際戦争、長州の大敗北」　取材協力
  2. ２００１年〜２００２年　『再現日本史』講談社　幕末維新期分１５冊の日録年表を担当
  3. ２００１年　６月　『史学雑誌』第111編第5号、回顧と展望「２０００年の歴史学界」　日本史近現代「外交・対外関係　１」のうち幕末から明治前期を担当、１９０−１９１頁
  4. ２００１年１１月　読売新聞の取材をうけ、新潟税関および新潟開港問題について答える。同年１２月２３日夕刊掲載。
  5. ２００３年　９月　別冊歴史読本『新選組を歩く−志道に殉じた男たちの軌跡』新人物往来社に「浪士組上洛の背景」を寄稿（６６〜７頁）
  6. ２００４年　２月　『歴史読本』２００４年３月号「特集　近藤・土方・沖田の新選組」（新人物往来社）に「尊皇攘夷思想と新撰組」を寄稿（１０４〜１０９頁）
  7. ２００４年　６月　『史学雑誌』第114編第5号、回顧と展望「２００３年の歴史学界」　日本近現代「幕末維新」を担当、１６３−１６６頁
  8. ２００５年　９月　新潟日報の取材をうけ、新潟開港問題について答える。同年１０月３０日掲載
  9. ２００７年　　月　『史学雑誌』第116編第5号、回顧と展望「２００６年の歴史学界」　明治維新期の外交を担当、１４８頁