インターネット

　歴史学関係ウェッブサイト開設の現状と問題点
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　鵜飼政志

　近年におけるインターネット利用の普及はめざましい。日本の歴史学界においても数年前から、いかにインターネットを研究に利用しようとする試みが盛んになってきたことは、もはや誰の目にも疑いようのない。

　しかし、そうした試みは、本誌第五七八号が「歴史学とインターネット」（以下、本稿において「昨年の特集」と表現する場合は、同特集のことを指す）と題する特集を編んだ^*1当時（といっても昨年のことであるが）においては、史料・図書管理やデータベース開発を目的とする文書館・資料館・図書館などの技術管理担当者が先導する形で、技術開発および技術論を中心としておこなわれてきており、その方向性については不透明なところもあったし、大学研究室や諸学会、さらには個人単位で、積極的にインターネットを利用しながら情報交流を深め、そして研究成果を公表しようという試みに至っては、まだ始まったばかりというべきであった。

　なぜならそうした情報交流の試みは、いくつかの積極的な大学研究室・諸学会、さらには、むしろ趣味としてのコンピュータ利用が講じたといったほうが正しい一握りの個人研究者に限定されていたといっても過言ではなかったからである。また、ほとんどのインターネット利用者も、研究という観点からみた時、主要研究機関や図書館などに所蔵されている資料や図書のデータベース公開情報や、それに附随して議論されていた、いわゆる文字コード問題に対して興味を寄せる以外は、せいぜい趣味的にホームページ閲覧（ネットサーフィン）を楽しんだり、全く私的な形で電子メールを利用する程度だったからである。

　以上の諸事実は、昨年の特集を編集する過程のなかで、筆者が個人サイト^*2を開設し、インターネット上にどれだけの歴史学関係情報（ホームページ）が公開されているのか、またその特徴はなにか、リンク集を作成しながら調査した結果、導きだされた結論でもあった^*3。

　しかし、昨年の特集以降も、歴史学研究に対するインターネット利用の問題については、いくつかの学術雑誌が特集を編んだり、さまざまな研究機関や学会が公開シンポジウムを開催してその重要性を議論しており、歴史学研究者にとって、たんにインターネットを「面白そうだが、たんに一部のマニアが興味本位でおこなっている」とだけ位置づけて見過ごすことができなくなっているのは明白な事実である。

　そのためか、この一年の間で、歴史学関係の大学研究室・諸学会ばかりか、個人研究者の間においても、ホームページを開設したり、さらにはメーリングリストなどを利用したりして、積極的に情報発信・情報交流を深めようとする傾向が顕著になってきている。

　では、昨年の特集刊行後の一年間で、日本の歴史学界によるインターネット利用の現状がいかに変化し、またその結果いかなる問題点を包括するようになったのか、以下、その概況を述べていくことにする。

　本稿の典拠となっているものは、筆者の運営する個人サイト所収の「歴史学関係リンク集」、およびそれに寄せられたさまざまな諸研究者の意見である。なお今回は、ここ一年間の特徴ということで、特に大学研究室・諸学会、および個人研究者によるインターネット利用の問題に話題を限定し、あえて豊富な内容を構築しつつある国立研究機関や大学研究機関、さらに図書館・資料館などについては言及していないことをあらかじめ断っておく。

　昨年春までの段階で、歴史学関係の大学各学科単位で豊富な内容を有する公式サイトを開設していたのは、慶應義塾大学文学部日本史学専攻^*4、大阪大学文学部の西洋史研究室^*5・東洋史研究室^*6（学生の自主運営）・考古学研究室^*7、岡山大学の文学部日本史学研究室^*8・考古学研究室^*9・島根大学法文学部歴史社会教室^*10など数える程度であった^*11。

　しかし、昨年春以降その数は増加しいる^*12。詳細は筆者作成リンク集「国内のホームページ(5)」^*13に譲るとするが、例えば、東北大学文学部日本思想史研究室^*14、千葉大学文学部史学科^*15、早稲田大学第一文学部史学科東洋史学専修・大学院文学研究科史学（東洋史）専攻^*16、早稲田大学第一文学部史学科西洋史学専修^*17、立教大学文学部史学科^*18、学習院大学文学部史学科^*19、日本大学文理学部史学科研究室^*20、東京女子大学史学科・史学研究室案内^*21、名古屋大学文学部・文学研究科日本史学研究室^*22、金沢大学文学部西洋史学研究室^*23、熊本大学文学部歴史学科^*24などが、独自かつ内容の豊富なページを作成・公開している。

　これらサイトは、たんに学科・研究室の紹介（カリキュラムや教員リストなど）といった広報的次元にとどまることなく、教員や学生・院生がみずからの言葉で、学科・研究室の日常活動、そしてみずからの研究活動の実態を伝えている点で、注目すべきといえる。

　またいくつかのサイトは、所属教員による音声メッセージを公開することでよりリアルな学科・研究室の雰囲気を伝えようとしたり（立教大学文学部史学科）、歴史学研究入門的な所属学部生・院生向け解説ページ（千葉大学文学部史学科）やインターネットを利用した歴史学関係情報入手に関する詳細な手引きのページ（学習院大学文学部史学科）を公開したりするなどして、より独自なコンテンツの構築に努めているものもある。また、みずからの大学が所蔵する史資料のデータベースを作成し、それを公開しているサイトもある（名古屋大学文学部・文学研究科日本史学研究室）。

　学会サイトは、昨年春あたりまでは、公式なもので、ある程度内容あるコンテンツを有していたものとしては、中国現代史研究会^*25、東南アジア史学会^*26、アメリカ史研究会^*27、スペイン史学会^*28などが見うけられる程度であった（小規模学会・研究会は除く）。

　現在では、学会の公式サイトも、激増とまではいえないにしても、増加傾向にある。こうした背景には、文部省学術情報センターが「WWW資源情報提供サービス」を開始し、「学会ホームページビレッジ^*29」というスペースを設けて、希望する日本国内の諸学会にサイト開設・運営の便宜を（審査の後に）与えたことなどを指摘することができよう。

　現在、「学会ホームページビレッジ」に参加している歴史学関係の学会としては、前述した東南アジア史学会、スペイン史学会のほか、歴史科学協議会^*30、歴史学研究会^*31、ロシア史研究会^*32、交通史研究会^*33、全史料協（全国歴史資料保存利用機関連絡協議会）^*34などがある。

　しかし学会サイトは、会員所有のインターネットアカウント（つまり会員の個人作成という形で）、または会員が作成した個人サイトのなかに間借り的に開設されることも多い。以前は地方の小規模学会などに典型であったが、最近では外国史関係の諸学会が、この形式をもって公式サイトを開設することが多い。例えば、朝鮮史研究会^*35、東欧史研究会^*36、スイス史研究会^*37、オランダ史研究会^*38などがこれに該当する。

　こうしたサイトは、実質的に個人サイトである。そのため、内容に豊富なサイトである場合が多いが、それが学会の公式サイトであることを考えれば、責任の所在をどこまで明確にできるのか不明確なこともまた事実であろう。

　歴史学関係で個人の作成になるサイトで、学術的見地に達しているものはそれほど多くはない。また個人サイトは、作成者が大学教員である場合、そのまま研究室のサイトを兼任していたり、前述したように学会サイトを併設していたりすることが多い。そのため、純粋に個人単位で、明確な目的をもって内容豊富な歴史学関係情報を発信している優秀なサイトとなると、まさに数える程度といっても過言ではないのである。

　第一は、個人の履歴・業績紹介を主たる動機として開設されたものである。しかしこれらサイトは、業績紹介の一環として、あるいは大学における講義を補完する目的から、自らが研究または業務として編纂した史料や目録、さらには歴史学研究入門的な内容のページを追加していることもまた多い。例えば、別表中の名城大学伊藤俊一氏（日本中世史）のほか、東京大学馬場章氏（日本近世史）^*41、麗澤大学桜井良樹氏（日本近代史）^*42、一橋大学加藤哲郎氏（政治学・日本現代史）^*43、京都大学水野直樹氏（朝鮮近現代史）^*44、名古屋学院大学林善義氏（近代アジア経済史）^*45、大阪外国語大学杉田米行氏（アメリカ史）^*46などを挙げることができる。

　こうしたサイトの運営者は、大学教員や大学院生などの若手研究者から、まったくの民間研究者まで多彩であり、サイト公開の動機もさまざまである。しかし、何を公開するのかという目的が明解なため、また一部を除き個人サイトであるという自由性からか随時更新されているため、つねに一定のアクセス数を得ている。こうした研究・教育活動を個人のレベルで公開しようという試みが、今後もより拡大していけば、歴史学研究のあり方（例えば、史資料や目録情報の入手に要する所要時間の軽減化）に大きな影響を与えていくことになるであろう。

　第三は、まったく純粋に個人の履歴・業績・趣味の紹介を動機としているものである^*48。こうしたサイトは、個人の業績などを確認する場合に有用であり、またいくつか内容的に面白いものもある。例えば、東京大学保立道久氏（日本中世史）^*49や立命館大学桂島宣弘氏（日本近世史）^*50、東京大学高山博氏（西洋中世史）^*51などである。

　しかし、大多数は内容に乏しく、しばしば長期間更新されない（または全く更新したことがない）ので、情報の即時性というインターネットの特性を活用しきれておらず、（あくまで研究用という観点から判断した場合だが）サイト開設の動機や意味に疑問を抱かざるをえないなことが多く、総じて時流（周囲あるいは大学などの奨励という意味も含めて）に流され作成されたといわざるをえないところがある。

　そして第四は、地方の民間研究者が開設している、地方史研究に関わる個人サイトである。これらサイトは、徹底して地方（地域）にこだわっているという点で、第一・第二の分類と同様、歴史学研究に有用な情報を与えてくれる場合がある^*52。しかし、地方史研究に関わる個人サイトは、地方（地域）という視点のなかで貫徹すること以上の意味をなさない内容でもって完結していたり、研究と趣味との明確な境界が意識されていなかったりすることも多く（ハンドルネーム^*53であったりすることに顕著）、結局のところ開設者の問題意識に疑問を感じることが多々ある。

　以上、日本における歴史学関係ウェッブ（大学研究室・諸学会・個人）サイト開設の現状について述べてきた。しかし筆者は、歴史学関係ウェッブサイトが増加したことに比例するかたちで、幾多の問題点をも露呈し始めていることを指摘しなければならない。そしてそれは、日本の歴史学研究におけるインターネット利用のあり方を考えるうえで、決して見過ごすことのできない問題であると言わなければならない。

　であるとすれば、大学研究室があえて独自なサイトを開設する場合、明確な目的意識が問われることになる。しかし、大学の公式広報ページよりも多少詳細な程度の研究室紹介にすぎないサイトが多々見うけられる。たとえ、同じ広報ページに徹するとしても、前述したような、教員・学生・院生たちの現状や雰囲気をリアルに伝える大学研究室サイトは僅少といったほうが正しいし、研究室所蔵の史料などを電子テキストの形で公開しようとする独自の目的意識を有したサイトになると、本稿で紹介したものを除けば皆無といってよい。　またサイトの運営者も、大学研究室の公式サイトでありながら、実際は若手教職員や学生が単独で運営していることも多く、記されたページがどこまで客観的なものか（主観的であることを公言してあるものはそれでかまわないが）判断がつかないことも多く、果してページ開設に附随して生じる責任の所在をどこまで明確にできるのか疑問なものもある。

　学会の公式サイトが、個人サイト内に開設されがちなことは前述した通りである。この点は、学会が一つの組織であることを考えれば問題かもしれないが、現状ではやむをえないといわざるをえない。現在は、前述した文部省学術情報センターの「WWW資源情報提供サービス」のような環境が整いつつあるが、そうしたサイト開設のためのスペース提供手段自体が（その手続き方法を含めて）、現状において広く認知されているとは言い難いからである^*54。したがって、当面のところ、個人サイト内における学会公式サイトの存在は容認すべきであろう。

　むしろ問題なのは、大学研究室の場合と同様、その目的意識である。現状において、とりあえず公式サイトを開設しても、その後の方向性を見失ってしまっている学会が数多い。学会がサイトを開設する場合、広報といった対外的意味合いだけでなく、学会内の活動活性化、つまり会員間の相互情報交換などといった目的にも利用できるはずである。そのどちらかに重点をおくかは、学会の規模や活動内容に照らして考えればいいはずである。しかし、「何のためにウェッブサイトを開設するか」「何をコンテンツとして公開するのか」という明確な目的意識に欠けるために、結局、その後の方向性を見失い、ほとんど更新されなくなったり、サイト運営担当者が恣意的に集めた情報のみによってなかば趣味的に維持されていく学会サイトが多いのは残念なことである。

　もちろん、広報目的、学会内活動活性化目的の双方に、学界サイトを利用することは可能だが、そのためには、相当なコンテンツ作成に関する議論（目的意識の統一）と準備、そして運営を維持するための環境維持が必要なはずであり、すべての学会においてそれが可能かは疑問である。

　また、特に会誌を発行している学会の場合、しばしば学会誌に掲載された論文、もしくはその要旨をサイト内に公開しようという意見が提起され、実際にいくつかの学会はそれを実行している。しかし、掲載原稿にはそれぞれ著作権が発生する。さらに、会誌を出版社から発行している場合は、版権（刊行権）の問題が発生する。これらの権利がウェッブ上でどの程度適用されるかは、インターネットに対する法的体系が整備されていない現状において不確定な要素がある。しかし、少なくとも誌面に掲載された原稿とウェッブ上に公開された原稿が、同じ意味を有するのか、慎重に議論した後に学会としての態度を決定すべきである^*55。しかし、残念なことに、そうでない学会サイトも存在するのが現状である。

　総じて研究者の開設した個人サイトは、前述したように、豊富な内容を有するサイトはむしろ少数にすぎず、大半は大学研究室や学会サイトと同様、明確な問題意識に欠け、たんに時流にながされて、とりあえず公開しただけといわざるをえないようものが多い。あらためて、歴史学界全体の視点から、たんに技術論にとどまらない、ウェッブサイト開設の必要性とその意義、ひいては歴史学研究にとってのインターネット利用の意味を議論する必要があるように感じずにはいられない。

　ただ、小稿のなかで、こうした総括的な問題を議論する余裕はない。その代わりに、最近、筆者が研究者の個人サイトに関して特に危惧している点についてのみ言及しておきたい。それは、研究者が個人サイトのなかで自身の執筆した論文などを全文公開しようという試みについてである。

　個人サイトを開設している研究者なら、誰しも一度は自分が過去に執筆した論文や書評などの原稿を全文公開し、多くの人に読んでもらいたいと考えたことがあるだろう。また、実際に一部の研究者はそれを実行している。有名な学会誌に執筆した原稿ならともかく、学内紀要や小さな学会誌に公表された原稿は、なかなか多数の人に注目され難いことは疑いようのない事実だからである。そもそも雑誌類は、大学や大きな公共図書館に行かないかぎり閲覧難いため、ウェッブサイトを開設し、そこに論文や書評を公開すれば、こうしたハンディは解決されるかもしれない。しかしこうした試みは、学会サイトの包括する問題点でも言及したように、インターネットに関する法体系が整備されない限り慎重であるべきである。なぜなら、誌上に公表された論文や書評には、すべて著作権と同時に雑誌発行者の版権が生じているおり、たとえ著作権を有する執筆者といえども、それを自由にインターネット上に公開してよいのかどうか、なお議論の余地を残していると考えられるからである。

　こうした問題は、一部の研究者個人サイトで公表されているデータベースについてもあてはまる。それがまったくウェッブ上に公開するために作成されたものならよいが、共同研究の成果であった場合だとしたら、個人サイトに公表していいものかどうか、共同研究者間のインフォームド・コンセントはもちろんのこと、作成過程や作業分担などの明示が必要なはずである。しかし、こういった配慮に欠けるサイトがいくつか見うけらる。また、文献目録などのデータベースを公開する場合、既に同様なデータベースが存在していることが多々あって、そういった先行業績を参照にすることも常識なはずである。しかしウェッブ上では、参照先サイトを明示していないデータベースが時として存在する。

　こういった配慮の欠如は、今後、インターネットに関する法体系が完備されれば、必ずや問題化するであろう^*56。そのまえに、ネット上においても研究者はモラルを高らかに顕示してほしいものである^*57。

　今後、歴史学研究の世界において、インターネット利用、特にウェッブサイトの開設は、ますます盛んになっていくであろう。しかし、本稿で指摘してきたように、多くの問題点をも増幅してきており、残念ながら、研究者はインターネット利用という学問スタイルを確立しきれていない。

　だとすれば、歴史学研究者は、インターネット利用にあたって、こうした問題を解決しながら、いかにすれば学会での報告や誌面への公開を基本とした既存の学問スタイルと融合できるか、あるいは既存の学問スタイルを変革しきれるか、より明確な問題意識を共有していかねばならないだろう。特に、本稿が問題点として強調した、ウェッブ上への研究成果（論文・書評・データベース）公開・評価の方法については、現状で可能なこと、すべきでないこと（不可能なこと）を明確にしながら、早急な解決が望まれるのである。

*53ウェッブ上のみで使用される名前で、いわばニックネームのようなもの。しかし、研究には責任が附随するものである。したがって、責任の所在を不明にしかねないハンドルネームを使用して、趣味ではない歴史学関係のサイトを開設することは決して褒められたことではない。

*54よく「WWW資源情報提供サービス」の利用資格が日本学術会議登録団体に限られているのではといった声を聞く。しかし実際の利用対象規定は、「学協会、学術研究法人、研究助成法人等の非営利目的の学術研究団体」（文部省学術情報センター作成の利用案内パンフレットから）である。こうした点からも、「WWW資源情報提供サービス」が未だ十分な認知を受けているとは言い難い。

*55これは、学会報告におけるレジュメなどを掲載しようとする場合も同様である。報告者の同意がある場合はまだしも、まったく学会サイトの運営者が勝手に報告レジュメを公開していることがある。

*57最近、一部の出版社などが、個人研究者が公開した論文や書評をリンクまたは転載することによって、自社サイトの宣伝効果に使用している。また、研究者の公開したデータベースをリンクし、それをランク付け評価していることで注目されている非研究者のサイトが存在する。研究者の成果が、ウェッブ上で再評価されることを筆者は決して否定しない。また、今後はそういったサイトの存在を包括する形で、歴史学研究のあり方を再構築していかなければならないのだろう。しかし、こうしたサイトの研究業績に対する評価基準は、概ね不明確で、学術的な見地から判断されているとはいえない。